Company会社案内

Greetingご挨拶

代表取締役社長八田 宏和

常日頃より当社グループの活動にご支援を賜り、誠にありがとうございます。
当社は商船三井グループの中核商事会社として、舶用を中心とした燃料油・潤滑油、部品・船用品類やPBCFをはじめとする省エネ商品・資機材の販売、航海計器・通信機器類や陸上機械の販売・整備、洋上国家石油備蓄基地の維持・管理などのエンジニアリング業務、その他関連する諸事業を、広く国内外のお客様向けのサービスとして提供させていただいております。 昨今、地球温暖化による過去に例を見ない異常気象が頻発し、海事分野でも環境規制が一層強化されてきており、SDGsへの取り組みも喫緊の課題です。AIやIoTの急速な進展とともに船舶の自動運航等に向けた取組みも加速していくことでしょう。事業環境が大きく、かつ急速に変化していく中で、当社は「環境」と「安全」をキーワードに、ステークホルダーの皆様に付加価値と満足を提供し続けていくべく、以下のビジョン・ミッションを旗印に、全社を挙げて取組んで参ります。

ビジョン
海事分野を中心に、環境・安全ビジネスでNo.1の技術商社を目指します
ミッション
創意工夫を通じ、お客様と仕入先に付加価値を提供します

引続き当社グループへのご指導、ご愛顧を何とぞよろしくお願い申し上げます。

Philosophy 企業理念

顧客ニーズに対応した
高品質な商品、
技術及びサービスを提供します。
コンプライアンスを尊重し、
透明性の高い経営を行い、企業価値を高める事を目指します。
安全の確保と
環境の保全に努めます。

MOL CHART 行動指針

MOL CHART

Challenge大局観をもって、未来を想像します。

時代のニーズを先取りし、新たなビジネスチャンスを開拓する。
会社の更なる成長の為に、イノベーションを生み出す。

Honesty正道を歩みます。

常にコンプライアンスを意識し、社会規範と企業倫理に則って行動する。

Accountability「自律自責」で物事に取り組みます。

難題に直面しても、常に当事者意識を持ち、関係者と強調しつつ自ら進んで解決する。

Reliabilityお客様の信頼に応えます。

世界最高水準の安全とサービスを提供する。

Teamwork強い組織を作ります。

お互いを尊重し、自由闊達な風土を創る。
知識、経験、技術、海技力を共有し、後継者を育成する。

History 沿革

1948年6月
共立不動産株式会社設立、不動産業開始
1956年6月
株式会社大興商会に社名変更、海運業、海運仲立業及び保険代理業開始
1961年10月
三井ライン興業株式会社に社名変更、陸運業、燃料油、潤滑油、助燃剤、船用資材、機械類等の販売を開始
1962年11月
大阪商船株式会社(現 株式会社商船三井)用度部所管業務を分離、商船商事株式会社設立
1967年8月
東日本工機株式会社設立、大阪商船三井船舶株式会社(現 株式会社商船三井)の京浜地区における船舶小修理業務を一元受託
1969年9月
東日本工機株式会社が株式会社東西工機工作所を吸収合併
1971年1月
商船商事株式会社の全額出資により商和興業株式会社設立
1973年6月
山下新日本汽船株式会社(現 株式会社商船三井)用度課業務を分離、ワイ・エス・マリンサービス株式会社設立
1977年1月
東日本工機株式会社が株式会社ブルーバンエキスプレスの営業権を譲り受ける
1979年12月
商和興業株式会社が商船商事株式会社より営業権の譲渡を受け、船舶用機器、資材、船用品、建設用機器、塗料等の販売を開始
1987年10月
東日本工機株式会社が西日本工作株式会社を吸収合併、日本工機株式会社に社名変更
1988年12月
三井ライン興業株式会社、商和興業株式会社、両社合併、商船三井興業株式会社に社名変更
1990年10月
ワイ・エス・マリンサービス株式会社が株式会社シムコインターナショナルと合併、同時にワイエスエンジニアリング株式会社の技術部門を譲り受け、ナビックステクノトレード株式会社として発足
1998年3月
商船三井興業株式会社がマリン自動車株式会社を吸収合併
2000年4月
商船三井興業株式会社、ナビックステクノトレード株式会社、日本工機株式会社、三社合併、商船三井テクノトレード株式会社に社名変更、同時に株式会社エム・オー・シップテックより通信機器及びＰＢＣＦ(プロペラ省エネ装置)に関する業務を継承
2004年4月
商船三井テクノトレード株式会社が(新)日本工機株式会社を吸収合併
2008年10月
商船三井テクノトレード株式会社が山和マリン株式会社を吸収合併
2014年4月
商船三井テクノトレード株式会社がオリエンタルマリンサービス株式会社を吸収合併

Organization 組織図

組織図

※2020年1月1日現在

Profile 会社概要

社名
商船三井テクノトレード株式会社
MOL Techno-Trade, Ltd.
本社
〒104-0031
東京都中央区京橋1-1-1　八重洲ダイビル6F
TEL / FAX
03-6367-5300(代表) / 03-6367-5511
創業
1948年6月11日
資本金
4億9,000万円
役員
代表取締役社長
八田 宏和
専務取締役
田中 良和
常務取締役
羽根田 誠
常務取締役
冨髙 崇生
常務取締役
宮田 栄一
取締役
知識 康二
取締役
山田 雅也
取締役
三浦 照定
取締役
荒木 謙次
取締役
水谷 努
取締役
浦川 寿樹
取締役（非常勤）
遠藤 充
監査役（非常勤）
安齋 僚
売上高
633億円（2018年度実績、連結ベース）
618億円（2018年度実績、単体ベース）
株主
株式会社 商船三井

Office 事業所

本社

〒104-0031
東京都中央区京橋1-1-1　八重洲ダイビル6F

関西支店

〒650-0027
神戸市中央区中町通2-1-18 JR神戸駅NKビル9階

九州支店

〒808-0034
北九州市若松区本町2-17-1

海外拠点／シンガポール
MOL Techno-Trade Asia Pte. Ltd.

5 Shenton Way #17-01 UIC Building, Singapore 068808

Environment 環境保全方針

環境保全方針

環境保全方針

私たちは、北九州市若松沖「白島」の国家石油備蓄基地における貯蔵船及びその設備の保全業務を遂行するに際し、環境保全を最重要要件とします。

私たちは、国内外における船舶への安全な補油業務遂行に際し、環境保全を最重要要件とします。

私たちは、省エネルギー・廃棄物削減に資する製品の販売普及と環境保全に配慮した資材・製品の普及に努めます。

エコアクション21

基本理念

私たちは、地球環境問題が人類共通の重要な課題であると認識し、地球環境の保全と環境に係わる社会貢献を目指した企業活動を推進します。また、関連する環境関連法規制を遵守し、自主的、積極的に環境経営に取り組み、継続的な環境負荷の削減に取組みます。

基本方針
  1. オフィス環境対策 裏紙使用、両面コピーの奨励、COOL BIZ、WARM BIZの実施、ゴミの分別、エコ・グリーン商品の購入を通し環境活動に寄与する。
  2. 業務上の環境対策 給油船の効率運航を行い、燃料消費の節約に努める。
  3. 環境関連事業の拡大 環境関連商品の開発・販売促進を通し環境活動に寄与する。
  4. 環境教育 ポスターの掲示、社内教育を通じて環境への意識を高める。
  5. 社会貢献活動 商船三井グループ環境活動、地域環境活動に積極的に参加する。
エコアクション21
制定：平成18年10月01日
改定：平成19年04月23日
商船三井テクノトレード株式会社

Associated 関連会社

日本水路図誌株式会社

〒231-0007 神奈川県横浜市中区弁天通6-85 宇徳ビル5階
TEL：045-228-8808　FAX：045-212-3828
URL：http://www.jhchart.co.jp

Ajman General Services And Supplies Company, L.L.C.

P.O.Box：688, Ajman, United Arab Emirates
TEL：971-6-7422133 FAX：971-6-7429770
URL：http://www.agssuae.com

臺運實業股份有限公司

台湾省高雄市鼓山区臨海一路 21号-7
TEL：886-7-571-7443 FAX：886-7-571-0485

MOL Techno-Trade Asia Pte. Ltd.

5 Shenton Way #17-01 UIC Building, Singapore 068808
TEL：65-6272-6252 FAX：65-6272-6428

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