Philosophy 企業理念

History 沿革

1948年6月

共立不動産株式会社設立、不動産業開始

1956年6月

株式会社大興商会に社名変更、海運業、海運仲立業及び保険代理業開始

1961年10月

三井ライン興業株式会社に社名変更、陸運業、燃料油、潤滑油、助燃剤、船用資材、機械類等の販売を開始

1962年11月

大阪商船株式会社(現 株式会社商船三井)用度部所管業務を分離、商船商事株式会社設立

1967年8月

東日本工機株式会社設立、大阪商船三井船舶株式会社(現 株式会社商船三井)の京浜地区における船舶小修理業務を一元受託

1969年9月

東日本工機株式会社が株式会社東西工機工作所を吸収合併

1971年1月

商船商事株式会社の全額出資により商和興業株式会社設立

1973年6月

山下新日本汽船株式会社(現 株式会社商船三井)用度課業務を分離、ワイ・エス・マリンサービス株式会社設立

1977年1月

東日本工機株式会社が株式会社ブルーバンエキスプレスの営業権を譲り受ける

1979年12月

商和興業株式会社が商船商事株式会社より営業権の譲渡を受け、船舶用機器、資材、船用品、建設用機器、塗料等の販売を開始

1987年10月

東日本工機株式会社が西日本工作株式会社を吸収合併、日本工機株式会社に社名変更

1988年12月

三井ライン興業株式会社、商和興業株式会社、両社合併、商船三井興業株式会社に社名変更

1990年10月

ワイ・エス・マリンサービス株式会社が株式会社シムコインターナショナルと合併、同時にワイエスエンジニアリング株式会社の技術部門を譲り受け、ナビックステクノトレード株式会社として発足

1998年3月

商船三井興業株式会社がマリン自動車株式会社を吸収合併

2000年4月

商船三井興業株式会社、ナビックステクノトレード株式会社、日本工機株式会社、三社合併、商船三井テクノトレード株式会社に社名変更、同時に株式会社エム・オー・シップテックより通信機器及びＰＢＣＦ(プロペラ省エネ装置)に関する業務を継承

2004年4月

商船三井テクノトレード株式会社が(新)日本工機株式会社を吸収合併

2008年10月

商船三井テクノトレード株式会社が山和マリン株式会社を吸収合併

2014年4月

商船三井テクノトレード株式会社がオリエンタルマリンサービス株式会社を吸収合併

Profile 会社概要

社名

商船三井テクノトレード株式会社
MOL Techno-Trade, Ltd.

本社

〒101-0054
東京都千代田区神田錦町二丁目2番地1 KANDA SQUARE18階※新オフィスは5月6日より稼働

TEL / FAX

03-6367-5300(代表) / 03-6367-5511

創業

1948年6月11日

資本金

4億9,000万円

役員

代表取締役社長

八田 宏和

専務取締役

田中 良和

専務取締役

羽根田 誠

常務取締役

冨髙 崇生

常務取締役

宮田 栄一

常務取締役

髙尾 和俊

取締役

山田 雅也

取締役

三浦 照定

取締役

荒木 謙次

取締役

水谷 努

取締役

浦川 寿樹

取締役

福島 正男

取締役（非常勤）

遠藤 充

取締役（非常勤）

本吉 正樹

監査役

岩本 好生

売上高

581億円（2019年度実績、連結ベース）
564億円（2019年度実績、単体ベース）

株主

株式会社 商船三井

Environment 環境保全方針